人間の知恵の産物。ヘッジファンドの仕組みを分解する
香港を拠点に投資・資産運用を取り扱っていると世界中から日々いろいろな商品の情報が入ってくる。優良と思えるもの、たいしたことないもの、まともなもの、怪しいもの、玉石混交なのだがどれも多かれ少なかれ人間の知恵の産物でありその内容を見るのは面白い。この仕事の醍醐味でもある。
香港を拠点に投資・資産運用を取り扱っていると世界中から日々いろいろな商品の情報が入ってくる。優良と思えるもの、たいしたことないもの、まともなもの、怪しいもの、玉石混交なのだがどれも多かれ少なかれ人間の知恵の産物でありその内容を見るのは面白い。この仕事の醍醐味でもある。
2018年4月中旬時点、仮想通貨(暗号通貨)の時価総額でビットコイン、イーサリアムに続いて第三位の規模を誇るのがリップルである。リップルは前者2つを含む多くの仮想通貨とは大きく異る側面を持っている。リップルとビットコインの最も大きな違いは中央管理者の有無。
京都高島屋で限定販売された人形100体が一人に買い占められたということがニュースになっていた。 それは「スーパードルフィー(SD)」という精巧な高級フィギュアで、有名な画家・ファッションデザイナーの故中原淳一氏の画を忠実に再現したもの。価格は1体124,000円と高価だが一部のファンにカルト的な人気を誇っていて、100体ぐらいなら一瞬で完売する。
富裕層、ハゲタカ、ジョージ・ソロス、絶対収益、通貨危機、空売り、レバレッジ。そんなキーワードが浮かんでくる、「ヘッジファンド(Hedge Fund)」それがどういうものかを語る前にそもそもファンドとは何か、というところから説明を始めよう。
2017年は仮想通貨(暗号通貨)の市場が大きく成長した年だった。年初約1.7兆円だった仮想通貨全体の時価総額は同年12月末には64兆円となり、仮想通貨市場は実に37倍以上にも膨れ上がった。仮想通貨の草分けであるビットコインの価格は2017年初め頃1BTC=約10万円だったが、その価格は一時200万円を突破する勢いで上昇した。2017年末のビットコインの時価総額は25兆円だったので仮想通貨市場全体の約4割をビットコインが占めていたことになる。
「IPO(Initial Public Offering)」日本語に訳すと新規株式公開という意味である。株式会社であれば株式を発行してそれを投資家に渡し事業資金を集めることができる。最初は未公開株の状態なので、家族、友人、知り合い、またはそこからの口コミなどを通じて出資を集めることになる。それで事業が上手くゆき業績が良くなれば株式を証券会社で扱ってもらい、一般の人からより広く資金を集めることができるようになる。
人口わずか10万人で年間900万人の観光客を受け入れる驚異の町、タイのパタヤ特別市。パタヤビーチからレストランやバーが軒を並べるWalking Streetはパタヤの随一の繁華街だ。個人的にこの街には約17年前の年末、ちょうど人類の21世紀を迎えるそのときにはじめて来て以来何度か訪れている。夕食は決まって海にせり出したオープンエアのシーフードレストラン。夕方の心地よい風に吹かれながら乾ききった身体にシンハービール(Singha Beer)を流し込み魚のフライをつつく。
一人の女性が出産可能とされる15歳から49歳までに産む子供の数の平均を合計特殊出生率という。現在日本ではこの合計特殊出生率が1.44である。国が人口を維持するために必要な合計特殊出生率の値は2.07と言われる。そして2年後の2020年には日本の女性の半分が50歳以上になる。6年後の2024年には突出して人口の多い団塊の世代(昭和22年〜24年生まれの人たち)がすべて75歳以上の後期高齢者になる。後期高齢者の医療費はそれ以前の世代と比較して4倍程度に跳ね上がるという。
「南部経済回廊(South Economic Corridor)」 ベトナムの経済の中心ホーチミン、カンボジアの首都プノンペン、タイの首都バンコク、ミャンマーの港湾都市ダウェーを結ぶ横断道路である。かつてはそれぞれの国が戦争、内戦を抱え、伝統的な王国、社会主義国、強権的な軍事政権国とさまざまな政治体制の下でいわばバラバラだったインドシナの諸国が一つの道路で経済的に結ばれるという壮大な試み。
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